安全にパソコンを処分するには

パソコンを安全に処分するための方法

バックアップを取った後は

データの移行が上手くいっていない場合があります。パソコンのデータのバックアップが取れたら、次に使用するパソコンにデータを移行して、移行したデータが問題なく使用できることを確認しましょう。 パソコンを処分する前ならば、再度、データの移行を行えばよいですが、処分した後だとやり直すことができません。

パソコンを処分の前に確認しておく

データ削除用ソフトを使用する前には、処分するパソコンからプリンターやマウス、キーボードなどの周辺機器を全て外してください。 周辺機器をパソコンに繋いだまま、データ削除用ソフトを使用すると、データの消去が不完全になったり、必要なデータが破損してしまう可能性があります。

パソコンを処分するには

パソコンを処分する方法は、色々ありますが、どの方法をとる場合でも、パソコン内部のデータをしっかり削除する必要があります。 パソコン内部には、使用していた人の個人情報などがあるので、知り合いにあげたり、メーカーに引き取ってもらう場合でも、リスクを失くすためにデータは削除しましょう。

情報漏えいのリスクがある

パソコンの処分する方法は複数あります。パソコンを他者に譲渡する、お店に売却する、メーカーに下取りしてもらう、不用品として廃棄する4つの方法があります。
パソコンの売却は、中古ショップやフリマアプリなどを利用すると、パソコンを売却することができます。
新しいパソコンを購入する際には、家電量販店やメーカーが古いパソコンを下取りしてくれます。
パソコンが使用できる状態のものならば、知り合いに譲渡することもできますが、故障して動かないものや引き取ってもらえなかったパソコンは廃棄となります。

パソコンを廃棄する方法は、メーカーやパソコンの回収業者、自治体や家電量販店でパソコンを廃棄することができます。
パソコンは資源有効利用促進法により、処分を考えているパソコンのメーカーに回収してもらいリサイクルすることになっています。
なので、パソコンを廃棄するには、メーカに回収してもらうしかありませんでしたが、平成25年に施行された小型家電リサイクル法により、一部の家電量販店や自治体、不用品回収業者でもパソコンを回収することができるようになりました。

小型家電リサイクル法とは、電子レンジやゲーム機、ドライヤーなどの小型電子機器のリサイクルを促進するため法になります。
小型家電リサイクル法に参加する家電量販店や自治体が、小型電子機器を回収して、回収された小型電子機器を国に認められた事業者のもとに集められ、適切なリサイクルを促すためのものです。
全ての地方自治体や家電量販店で行われているわけではなく、また、制度に参加している一部の家電量販店や自治体などでも、全ての小型電子機器を回収しているわけでありません。なので、回収の対象となる小型電子機器を確認する必要があります。